ざっくりわかる「映画産業」

映画産業は、映画の製作、配給、興行などを扱う産業です。この産業は、映画スタジオや映画配給会社などの大手企業から小規模な映画製作者まで、様々なプレイヤーによって構成されています。映画は、世界中で上映され、大きな収益を生み出しています。映画は、エンターテイメントだけでなく、文化や社会にも大きな影響を与えています。

映画産業は、製作・配給・興行の３つの業務部門によって成り立っています。

業務部門	役割	言い換えると..	有名な会社
製作	映画を完成させる	生産者	〇〇製作委員会
配給	「製作」と「興行」を結びつける	卸売業	東宝東映松竹 KADOKAWA（角川映画）
興行	上映業務・接客業務を行う	小売業	TOHOシネマズイオンシネマズなど

映画産業を図解するとこうなる!!

製作

「製作」は、出資してくれる組織の数に応じて、出資元が先が１つの場合と複数の場合とで大別されます。

		メリット	デメリット	作品例
単独出資	出資元が１つ	関係者が少ないため、作風などに関する意思決定が容易	コケた際のリスクを１社で追わないといけず、場合によっては倒産につながる	シンゴジラポプテピピックなど
製作委員会方式	出資元が複数	・出資リスクを分散できる・出資元がさまざまな得意分野をもつため、協業しやすい	責任の所在が曖昧になりやすく、意思決定が難しくなる	ほぼ全ての映画

😄

近年は「製作委員会方式」で製作されることが多く、これは「映像製作にかかる費用が莫大なため」のようです。経営の分野でも「許容可能な損失の原則」という言葉もあるほどで、チャレンジするにしても許容できない損失は避けたいですね!!

日本の映像製作費用は平均を取ると１本あたり2,000万円程度のようで、こうした多額な製作費を１社から出資すると倒産リスクが高くなってしまいます。実際に倒産が相次ぎ、結果として1990 年代半ば頃には製作委員会方式が主流となっていったようです!!

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1本あたりの映画製作費用を推定してみた

STEP1：日本の年間映画製作費は約125億円と推定できる

(125億円 = 50億円 / 40%)
「映連加盟各社へのヒアリング結果では、製作委員会への（映連加盟各社の）自社出資率は概ね 25%～50%であった」→このことから40%を仮定
図表2より、2013年における映連加盟各社の年間映画製作費は約50億円
2013年の年間の配給本数は約600本（図表3）

STEP2：日本における１本あたり映画製作費は2,000万円程度!!

125億円 / 600本 = 2,000万円程度

経済社会総合研究所(ESRI)『日本における映画投資のフロー及びストックの試算』(2017.3)

他方で、単独出資の作品として『シンゴジラ』や『ポプテピピック』などがあります。単独出資にすることで、出資元がIPの権利を持つことが明確となり、グッズやコラボの展開がしやすい、などのメリットがあるようです!!

配給

映画の配給は、製作された映画を上映するために必要なプロセスです。

配給会社は、映画の上映権を買い取り、映画館やストリーミングサービスなどで上映します。配給会社は、映画の上映スケジュールや広告などを調整しています!!

映画の配給には、以下のようなタイプがあります。

	説明	作品例
映画館	映画が少数の都市で最初に上映され、その後拡大的に上映されるタイプ	ジブリ『14歳の栞』
映画館+配信	映画が最初に映画館で上映され、その後、家庭用ビデオやストリーミングサービスで配信されるタイプ	最近はこれが多い!!
映画館*配信	映画が同じ日に映画館で上映され、家庭用ビデオやストリーミングサービスで配信されるタイプ	『ちひろさん』